高給取りが将来的に最初に戦力外対象になる…コロナ禍で苦しいサッカーお金事情

　ブラジル１部ボタフォゴの元日本代表ＭＦ本田圭佑（３３）が２７日、自身のツイッターを更新し「プロスポーツチームに関して、経営者が直ぐにでも年俸の高い選手から順に給与カットのお願いしにいくべき」（原文まま）と発信した。新型コロナウイルスの感染拡大による試合延期により、Ｊクラブも収入を失って経営難に陥る可能性も浮上。

　欧州では早くからクラブ主導で選手の給与カットを始めたが、日本で公表されているのは、札幌の選手会が自主返納しようとしている１例。多くの海外クラブと選手契約する代理人によると、欧州ではリーグ戦が中断したことを想定した条項が契約書に含まれていることが一般的。Ｊの契約統一書には記されていないといい、「欧州は大金をもらっているからという理由ではなく、クラブがカットできる」と説明する。

　鳥栖は２６日の昨年度決算報告で２０億円を超える純損益を発表。Ｊリーグがライセンスを与えるクラブライセンス制度で財務関係が厳しく監視されるようになってからは赤字は減ったが、Ｊ１でも下位クラブのほとんどは、１つのつまずきで経営が大きく揺らぐ。このようなクラブからは「Ｊリーグが間に入って、（給与カットを）進めてほしい」という声が聞かれる割合が高い。

　選手は試合がなくても、給与を受け取ることが契約で保証されている。クラブも同じ認識だ。返納しないことが善でも悪でもない。それでも、本田があえて訴えたのはもう一つの、未来に向けた共通認識「今オフ、戦力外選手の激増」を見据えたからではないか。高給取りは真っ先に、その対象になる。